従来の軽費老人ホームは、食事提供型のA型と自炊型のB型の2種類に分かれており、いずれも心身ともに問題がなく自立可能な高齢者や要介護認定に至らない程度の要支援者の利用に限られていました。こうした利用者は、独居生活の不安を解消するため軽費老人ホームに入居することが多いため、職員は利用者が安全に過ごせるよう見守りをするだけでなく、利用者を孤独感から解放するために積極的に交流することが必要です。そこで、認知機能の衰えていない高齢者が満足するような細やかな気遣いのできるコミュニケーションスキルが職員には欠かせません。また、利用者の身辺の清掃や衣類の洗濯など生活支援も主な仕事なので、利用者からクレームの出ないように、清潔感を保つ工夫を凝らさなければならないでしょう。
このような従来型の軽費老人ホームは、新設されることがなく、介護型と一般型に移行しつつあります。介護型も一般型も介護サービスを利用できる軽費老人ホームで、要介護者になっても入居可能なのです。一般型の施設では、介護サービスを外部に委託するため、専属スタッフは介護に携わる必要がありませんが、介護型の施設では専属スタッフが介護を行わなければなりません。したがって、介護型の軽費老人ホームに勤務する職員は、生活支援だけでなく、食事や移動のほか排泄や入浴などを介助する身体介護のスキルを身につける必要があります。身体介護のスキルを習得するには、介護福祉士実務者研修や介護職員初任者研修などの介護資格を取得することが望ましいでしょう。